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株価暴落の歴史から学ぶコロナショック【リスクコントロール】

2020年3月、新型コロナウイルスが世界的なパンデミックに発展したことにより、株式市場は一時的な大幅下落に見舞われています。

これはコロナショックと呼ばれ、リーマンショックに継ぐ暴落と言われています。

ひもたんはこのような状況の中で、

「コロナショックって歴史的にどの程度のものなのか?」

過去最大レベルの暴落ってどのくらい酷かったのだろう?

という疑問が湧いてきました。

そこで本記事では「株価暴落の歴史から学ぶコロナショック【リスクコントロール】」について、ひもたん独自の目線で紹介します。

本記事を読むことで株価暴落の歴史からコロナショックの影響の評価と今後のリスク管理の手掛かりが得られればと思います。

ひもたんはリスク資産の運用における重要な要素の一つが「リスクコントロール」だと思います。

リスクコントロールする上で、過去の失敗を繰り返さないという意味では、歴史から学ぶということは意味のあることです。

そこで、下の表に暴落の歴史と各最大下落率、継続時間をまとめました。

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世界的な株価暴落の歴史とS&P500指数への影響

表 これまでの暴落の歴史とそれぞれの最大下落率および継続時間

年代事件S&P500最大下落率 継続時間 
1929年 ウォール街大暴落-89%(NYダウ)3年
1973年第一次オイルショック級-50%2年
1987年ブラックマンデー-36%2ヶ月
2000年ITバブル-51%2年半
2008年リーマンショック-68%1年半
2020年コロナショック??????

過去最悪のケースを想定することは、リスクコントロールの基本ではないかと思います。

表からわかる通り、最大最長の暴落は1929年のウォール街大暴落で、S&P500最大下落率が-89%、期間は3年となります。しかしながら、各国は選挙戦を意識している影響もあり、数十万円の現金給付を行うなどの大規模な経済対策を打ち出しています。

この状況から、ひもたんはウォール街大暴落レベルの下落が3年規模で起こる可能性はかなり低いと思っています。

上記では世界的な株価暴落の歴史とS&P500への影響を評価しましたが、次は日本の株式市場の暴落の歴史を見てみましょう。

日本の株価暴落の歴史と日経平均株価への影響

下の図は、日本の株式市場における暴落の歴史について、発生から3か月の暴落指数の変動を示したチャートです。

画像元:楽天証券HPトウシル

上の図からわかる通り、コロナショックの発生2か月時点での下落指数は、リーマンショックに継ぐレベルの下落となります。

ひもたんは下落の傾斜角度がリーマンショックよりもコロナショックの方が緩やかである理由として次のことを考えています。

それは不要不急の外出禁止措置など行政によるコロナ対策が経済停滞の憶測を呼んでおり、それが大きな下落要因となっている。日本の行政対応は一定の時間がかかるためにコロナの発生と株価の下落にタイムラグが生じている。コロナ感染者数推移が最近になって急に増え始めていることも、行政の対応を遅らせる要因となっていると考えています。

しかし、同時に日本政府主導の大胆な経済対策が株価の反発要因となっていることも予想されます。

今後さらに下落が加速するか、あるいは急回復するかは、ひもたんも含めて多くの人にはわかりません。

コロナショックを受けたひもたんの対応

このような状況で、ひもたんがとった行動を紹介します。

  • 高配当かつ美味しそうな優待銘柄を購入
  • S&P500インデックス連動型・投資信託の自動積立を継続
  • 記録的大幅下落の都度、高配当優待銘柄を中心にチェック購入

今回のコロナショックでひもたんが購入した優待銘柄は

  • オリックス
  • キャンディル
  • KDDI
  • 西松屋
  • スタジオアリス

等です。

ひもたんは株式については永久保有を前提に購入しています。

今後の株式市場の動向はまったくわかりませんが、指標的な割安感が出てきたら気になっている株リストの中から少しずつ買い増していく予定です。

株価暴落の条件と日経平均PERから今後の下落リスク考察

暴落は次の条件下で発生すると言われています。

  • 株価の上昇が長期にわたり過度の楽観主義が蔓延
  • 市場で株価収益率が長期平均を上回る
  • レバレッジと信用取引に対する市場参加者の過度の依存

暴落は次の条件をみて、ひとつ疑問なことがあります。

日本の市場において、株価収益率は長期平均を上回っていたでしょうか?

下図は日経平均の過去の推移を示したものです。

画像元:ニッセイ基礎研究所HP

長年の日経平均のPERは平均で約15倍の推移であり、コロナショックによる暴落時は14倍程度でした。これは、バブル的に楽観主義が過度に膨れ上がった末の暴落ではないことを示していると思います。

コロナショック前には米中貿易摩擦やイギリスのEU離脱等の経済不安が入り乱れておりました。コロナショック発生時の状況としてリスク回避ムードが残っており、日経平均PERは指標的に既に割安でした。

この事実は今後の動向を予測する上では重要な要素ではないかと思っています。

以上、ご参考までに。